採用活動を始める際に答えられるようにしておく必要がある項目をまとめました。人材紹介エージェンシーを利用している場合はヒアリングの際に必ず聞かれる質問です。また、面接の際に候補者から質問されて答えられないとなると「この会社大丈夫なのだろうか?」と候補者からの信頼を無くすことに繋がり兼ねません。
良い人材に入社してもらうためにも、安心して働ける企業であることをアピールする必要があります。どの質問がきてもスムーズに回答できるように、準備して起きましょう。
候補者から聞かれるよくある質問をまとめました。
一番簡単層に思えて以外と分かっていない部分が多い項目。自身が求職者だったら、どのような環境で働くのかは気になりますよね。より細かい情報を提供できるよう、心がけましょう。
日本で言うと一言で済むものも、アメリカでは細かく分類されていることがあります。また、今後のキャリアにかかわるレジメ上での大事なファクターになるので、気にする候補者が多いのが実情です。
一般的な役職名を挙げても、とても細かく分類されているのが分かります。募集するポジションがどのタイトルに当てはまるのかを調べることで、ポジションに適任の方が見つかりやすくなります。
ジョブサーチで最も大事になるのがジョブタイトル。これがマッチしていないと求職者が応募できません。そのため、この道のマスターであるリクルーターに相談しながらジョブタイトルを選定していくのが最も良い方法です。
日系企業は米系企業に比べ、給与平均が20、30%程低いと言われています。マーケットプライスを把握して、その値段を決めていきましょう。
求人サイトGlassdoorが提供している平均給与の統計がとても分かりやすく便利です。募集ポジションの給与を設定する際は、実際のマーケットプライスを把握してより良い人材を確保できるように努めましょう。
Glassdoorの給与ページから、調べたいジョブタイトルと場所を入力して検索します。
例えばロサンゼルスのセールスマネージャーの場合、平均でも年俸$100,000を超えてきます。
例えば、日本本社の新卒給与が年俸300万円だとすると、ではアメリカもエントリーポジションで$30,000/yearで募集しよう!としてしまいがち。しかし、実際にはエントリーレベルでの$45,000/yearほどが一般的なので、現地の基準に合わせることで適任の人材が決まりやすくなります。
アメリカでの雇用形態は日本にはないものあります。募集の時点で細かく定めておきましょう。
日本でいうところの、正社員かパートタイム社員かの違い。フルタイムの場合、週に40時間以上働く場合を指し、パートの場合それ以下を指します。
これは日本での雇用では存在しない区分です。簡単に言うと「残業代が支払われるか支払われないか」という話で、Exemptは払われないので管理職クラスに多い区分です。ただ、それぞれの職種や給与などによってどちらにするかは法律で定められているので確認が必要です。
雇用形態については他にも「直接雇用か?派遣か?」「従業員か?個人事業主か
?」などの区分けがあります。こちらの記事で詳しくお伝えしています。
日英バイリンガルが必要、日本語が話せる人が欲しいというのは仕事上で大事なポイントです。ただ、どのくらいのレベルが必要なのでしょうか?
採用時に使われる言語レベルは大きく分けて3つの分類があります。
1 | ネイティブレベル | 母語として会話ができるレベル |
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2 | ビジネスレベル | 商談や会議などビジネスの現場で使用できるレベル |
3 | 会話レベル | 簡単な挨拶からカジュアルな会話ができるレベル |
「こんにちは、お元気ですか?」が話せるだけで、日本語が話せると主張する人もいますので、敬語が使える必要があるのか?漢字の読み書きも含まれるのか?などもしっかりとリクルーターに伝えましょう。
求人募集の時点は福利厚生情報が分かっていないという企業もちらほら。しかし、アメリカでの福利厚生は、候補者の入社の意思を左右するほど重要視されるポイントです。
国民皆保険が存在しないアメリカでは、会社でどのような医療保険が提供されるかというのは気になるポイントです。
どの種類の加入が可能なのか、プランは何なのか、家族を含めた負担率はどのくらいなのか、などなど。入社後に問題となることが内容、細かい部分を確認して提示しましょう。
有給休暇はPTO (Paid Time Off) と呼ばれ、ほとんどの会社が提供しているベネフィットです。年間の日数や規定等や、いつから使用できるのかを明確にしましょう。
他にも、学費や引っ越し補助など、それぞれの会社独自で提供するベネフィットがありますので、こちらの記事で詳しく説明しています。