「Congratulations! We would like to extend you a job offer!」
今この記事を読んでいる方の中には、まさに今日内定通知を受けたという方もいるかもしれませんね。おめでとうございます!
「応募〜書類選考〜インタビューのプロセスには慣れているものの、実際にオファーを受けた後何をしたらいいのでしょう?」
「アメリカでは給与交渉が一般的と聞いたけれど…」などの声をよく耳にします。
今回は、内定通知後〜勤務開始までの流れを解説していきます。
多くの場合雇用主は、スピーディーな人材確保を目的とし、オファーを出したい旨をまずは電話で伝えることが多いです。
ただ、ここは契約社会のアメリカ。必ず書面で、公式な情報をもらいましょう。
少し余談となりますが、「契約書に書いてあることが不変の真理」というアメリカの考え方は以下から来ていると言われています。
ハイコンテクスト文化 | ローコンテクスト文化 | |
---|---|---|
代表国 | 日本、韓国などアジア諸国 | アメリカ、カナダなどの欧米諸国 |
背景 | 単一民族、単一国家。価値観の共有性が高い。 | 多民族国家。移民が多く、様々なルーツを持つ人が共存しており価値観も多様。 |
特徴 | 間接的な表現を使用。言葉で全てを語らずとも、行間を読み取る。 | 直接的な表現を使用。コミュニケーションは言葉そのものに大きく依存する。 |
「阿吽の呼吸」「空気を読む」「1を聞いて10を知る」といった感覚のある日本では、口約束でも物事を進めることが十分に可能ですが、アメリカはそうではないんですね。
こういった背景から、何事も契約書として書面に起こすことで、世の中は円滑にまわっていると言えます。
オファーレターを受け取ったら、次はオファーの内容を読解していきましょう。
日本では、採用通知書に内定を出したい旨だけが書かれており、「条件は募集要項を参照」というケースもあるようですが、アメリカはそうではありません。
以下が、通常提示される情報です。
欠けている情報がある場合は、このタイミングで全てクリアにしましょう。「聞きにくいな…」と思う方もいるかもしれませんね。雇用条件を明確にするのことは雇用主の義務ですので、引け目に感じる必要はありません。
「会社に雇ってもらっているという意識」が伝統的に強い日本では、雇用主に交渉を持ちかけることはまだまだ一般的ではないでしょう。
しかしアメリカでは、雇用主と従業員は対等の関係。条件面に関してもはっきりと自分の希望を伝えます。そして、希望が通るとカウンターオファーが提示されます。
ただ交渉の際に忘れていけないのは、根拠を持つこと。誠意を持って対応すること。
特に給与に関しては、
「アメリカでは給与交渉が当たり前であり、しないと損」
「交渉成功率はほぼ100%なので、とりあえずしてみるべき」
などといった記載をネット上でしばしば見かけます。この考え方には残念ながら賛成しかねます。
これらを念頭に置いて、オファーの見直しを依頼すべきなのかどうか慎重に判断することをお勧め致します。
オファー内容もしくはカウンターオファー内容が出揃い、受諾を決めた場合は、期日までに署名の上指定の担当者(リクルーターを介している場合は、リクルーター)に返送しましょう。
回答期限は、オファー提示日より1週間ほど設けられていることが一般的です。
このタイミングで選考プロセスと聞き、「??」となる方もいることでしょう。
上記でふれてきたオファーは、条件つきのものであり、バックグラウンドチェックやリファレンスチェックなどを経て初めて公式なオファーとなります。
バックグラウンドチェックに関しては、こちらの過去の記事を参照ください。
リファレンスチェックとは、内定者の身元照会をすることを意味します。経歴確認はもちろんのこと、レジュメや面接では見えない角度からマッチ度を測ることを目的としています。
内定者がリファレンス先として紹介した前職や現職の上司または同僚と、採用担当者が直接話すのが一般的です。以下にて質問の例をご紹介します。
さて、ここまで長かったですね。これらが完了したら、あとは入社の準備を整えるだけ。下記の情報を確認し、初日に備えましょう。
入社に関わる処理(On-boarding Process)やオリエンテーションは、オファー受諾確定日から入社日までの間に実施されるケースもあれば、初日以降に実施されるケースもあります。